救急医療の心得

救急医療の心得

救急医療とは事故や急病による傷病者に対して適切な医療行為を施行することです。 その知識を知っていれば家族に万が一の事があった時に非常に役立つ事でしょう。

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    救急医療の心得

    救急医療とは事故や急病による傷病者に対して適切な医療行為を施行することです。 その知識を知っていれば家族に万が一の事があった時に非常に役立つ事でしょう。

    このサイトでは自分なりに調べた救急医療の知識をまとめていますので是非読んでいただければと思います。

    救急医療とは

    救急医療(きゅうきゅういりょう、emergency medicine)とは、人間を突然に襲う外傷や感染症などの疾病、すなわち「急性病態」を扱う医療である 。

    「救急医療は医の原点」ともいわれるが、救急医療は常に人類とともにあったともいえる。

    「迅速な119番通報」「迅速な心肺蘇生法」「迅速な除細動」「迅速な二次救命処置」の4つを「救命の連鎖(Chain of survival)」と呼ぶこともある。

    急性期、超急性期への対応

    急性病態は時間とともに病態が急速に変化し、その間の適切な処置によって転帰(病気の結果)が変化する余地が大きい。特に、心肺停止状態では救急車到着までの間の蘇生処置が転帰に大きく関わり、来院時心肺停止 (CPAOA) の予後・救命率は非常に悪い。

    プレホスピタルケアの重要性

    急性病態の場合、救急車到着前・病院到着前の処置(=プレホスピタル・ケア)が非常に重要となってくる。救急救命士制度の創設により、救急車内での処置が拡大されている(メディカル・コントロール)。また、救急救命士のスキル向上のためにACLS(二次救命処置)やJPTEC(病院前外傷処置)を受講する救急救命士も増加している。

    一般人でも自動車運転免許取得の際には心肺蘇生法(人工呼吸・心臓マッサージ)の受講が必須項目とされている。さらに防災意識・救急医療への関心が強い人々はAED(自動体外式除細動器)やBLS(一次救命処置、AED操作法含む)の講習、防災士講習を受けている。こうしたプレホスピタルでの処置が救命率に非常に大きく関わっている。

    トリアージ・救命の優先

    患者が救急医療を利用する場合には、生命の危機が迫っている、耐えがたい苦痛があるなどの緊急性があることを意味するが、通常、自分で病状の軽重を判断することは困難である。このため病状は軽くとも不安が強く救急医療を求める人々も多い。このため、まずこれらの緊急性の判断がなされる。また、複数の傷病者が発生している場合には重症の患者を最優先にする事(トリアージ)も行われ、「救命できる可能性が高く、より重症な患者」の診療が最優先とされる。

    アメリカの救急医療体制

    ニューヨークの場合、救急救命室が比較的大きな病院に医療センターが設置されており、救急車やタクシー(救急車は有料で600ドルほど掛かるため)で搬入される患者を受け入れている。ただし、2012年現在、アメリカでは国民皆保険制度が完全施行されておらず、救急救命室には医療費支払い能力のない軽症患者も多く訪れるため、トリアージが行われる状況になっている。

    日本の救急医療

    日本においては特に戦後、自動車の普及に伴って交通事故が激増し、これに対応する形で各地で救急科や救命救急センターの数が増加し、さらに内科系疾患にも対応する形となって現在に至っている。

    現在の日本における救急医療体制は、都道府県が作成する医療計画に基づいており、二次医療圏までで対応させるとしている。また、その「重症度」に応じて以下の3段階で対応することとされている。救急指定病院もこれらの段階のうちどの段階まで対応するか想定した上で患者受け入れ体制をとっている。しかし、こうした重傷度に応じた体制には限界があり、初期(一次)~三次救急と独歩来院を包括して診療する北米型のERシステムを採用する病院も出てきている。

    初期救急医療

    「入院の必要がなく外来で対処しうる帰宅可能な患者」への対応機関。整備は市町村の責務とされている。主に内科、外科を診療科目とするが、住民の要望の高まりと必要性から小児科を加える自治体もある。

    • 在宅当番医制(休日(日曜日・祝日)に診察を行う当番病院・診療所)
    • 休日歯科診療所
    • 休日夜間急患センター(人口5万人以上の市に1つ)
    • 小児初期救急センター

    二次救急医療

    「入院治療を必要とする患者」に対応する機関。都道府県が定めた医療圏域(二次医療圏)ごとに整備するため、市町村の垣根を越えた整備が必要なことが多い。近年は小児救急医療へ対応するため、通常の二次救急(内科、外科、脳外科等)とは別に小児二次救急医療の体制を独自に組む医療圏もある。肺炎、脳梗塞など。

    • 中規模救急病院
    • 病院群輪番制(救急指定病院が、救急患者のたらい回しをしないため、当番病院を定めて休日、夜間の救急医療に当たる方式)
    • センター方式/共同利用型病院(中核となる救急指定病院に当番で他の病院や開業している医師が集まり、休日や夜間の救急医療に当たる方式)
    • 小児救急医療支援事業
    • 小児救急医療拠点病院
    • 地域周産期母子医療センター

    三次救急医療

    二次救急医療では対応できない複数診療科にわたる特に高度な処置が必要、または重篤な患者への対応機関。平たく言えば、「ICU(集中治療室)で加療する必要がある患者」への医療を指す。心筋梗塞、多発外傷、重症熱傷など。

    • 救命救急センター
    • 高度救命救急センター
    • 新型救命救急センター
    • 総合周産期母子医療センター

    救急救命士

    日本ではCPAOA(到着時心肺停止)の社会復帰率の低さから救急医療の強化が求められ、それに応じて救急救命士が法制化された。これは、医師の指示のもとに輸液ルート確保、食道閉鎖式チューブ等による気道確保、電気的除細動が認められる資格である。また2004年7月から、病院にて30症例の気管挿管の実習を修了した救急救命士には気管挿管が認められた(気管挿管認定救急救命士)。さらに2006年4月から講習および実習の後、強心剤(アドレナリン)の薬剤投与を行うことが認められた(薬剤投与認定救急救命士)。

    患者のモラルの低下

    救急車の出動件数は年々増加の一歩をたどり、これに伴って救急車の到着時間、病院収容までの時間が延びている現状がある。その背景として「夜間のタ クシー代わり」「どこの病院に行っていいかわからないから」「救急車を使えば優先的に診てもらえるから」という利用もみられ、社会問題化している。定期通 院に救急車を呼ぶ事例も存在するという。

    このため、総務省消防庁では「救急車利用の適正化」を訴えている 。

    救急救命士

    救急救命士(きゅうきゅうきゅうめいし、米:Emergency Medical Technician、英:Emergency Medical Technician Paramedic)は、病院への搬送途上に限り傷病者に対し救急車等にて救急救命処置を施し、速やかに病院へ搬送することを目的とした国家資格の名称。 日本の法律上でのアルファベット表記は「Emergency Life-saving Technician」。英語の一般的な呼称は“Paramedic”である。

    位置づけ

    救急救命士法第2条にて「厚生労働大臣の免許を受けて、医師の指示の下に、救急救命処置を行うことを業とする者」と記されている。

    全国の自治体の救急隊の救急車に、常時最低1名乗車させることを目標とされている。救急救命士が活動する為の構造になっている救急車を高規格救急車という。

    かつては「救急隊員は医師でないため医療行為を行うことはできない」とする日本の法制度上の制限により、救急搬送時の医療行為が一切禁止されていた。しかし諸外国に比べて低い心肺停止患者の救命率や社会復帰率、目の前で苦しんでいる人間がいるのに法の壁によって手を差し伸べることができず、患者の周囲からは厳しい言葉で責められる現場救急隊員の実情を目の当たりにした、当時の東京消防庁救急担当主幹であった武井勝徳が雑誌『暮しの手帖』に投稿を行ったことや、1989年(平成元年)から約2年に渡りフジテレビの報道番組『FNNスーパータイム・週末』において、黒岩祐治の旗振りで救急医療の現場や、救急救命士の必要性を訴える特集を放送していた。それらのことが世論の反応を呼び、1991年(平成3年)4月23日に救急救命士法が制定されて制度化された。

    発足までのエピソード

    救急救命士は前記の通り、1989年(平成元年)に東京消防庁救急担当主幹の武井勝徳が日本医師会で「このままでは、大変なことになります」と訴えた。 それに共感した日本医科大学付属病院高度救命救急センターの医師・准教授(当時)山本保博などが法律が改正される日のために、都内の救急隊員を集め、気管内挿管・点滴・電気ショックなどの指導を行った。

    特定行為

    心肺停止状態の傷病者に対して行う救急救命士による救急救命処置の一部は、特定行為として制限されている。特定行為を行う際にはオンラインメディカルコントロールにより、医師の具体的な指示を受けなければならない(救急救命士法第44条)。ただし東日本大震災に伴う救援活動の際には、通信事情等の問題から医師の具体的指示が得られない場合、特定行為を行うことの違法性は阻却され得るとの見解が、厚生労働省医政局によって示された。

    指示を出す医師に医師免許以外の資格は必要ないが、主に地域メディカルコントロール体制下での指導医またはメディカルコントロール医師(MC医)が指示を出すことになる。

    • 静脈路確保
      • 乳酸リンゲル液を用いた静脈路確保のための輸液
    • 器具を用いた気道確保
      • 食道閉鎖式エアウェイまたはラリンゲアルマスクを用いた気道確保
      • 該当行為認定取得者による気管挿管(2004年より)
    • 薬剤投与
      • 「薬剤投与認定」取得者によるアドレナリン(エピネフリン)投与(2006年法改定より)
    • 自動体外式除細動器による除細動(現在は特定行為から除外)
      • 従来は医師の具体的指示が必要だったが、2003年の救急救命士法施行規則第21条改正により包括的指示で可能とされた。

    また以下の行為は、平成25年3月31日まで(処置を開始した場合には当該処置が完了するまで)の間、実証研究を目的とした指定地域に限り特定行為として認められる。(救急救命士法施行規則附則第4項)

    • 心肺機能停止状態でない傷病者に対する血糖値の測定
    • 薬剤投与
      • 心肺機能停止状態でない傷病者に対するブドウ糖溶液の投与
      • 心肺機能停止状態でない傷病者に対するβ刺激薬の投与
    • 輸液
      • 心肺機能停止状態でない傷病者に対する乳酸リンゲル液による静脈路確保及び輸液

    これら特定行為の拡大は、2001年秋田市消防本部の救急救命士が日常的に気管挿管を実施していた実態が判明したことが契機となっている(その後他県でも同様の実態が判明)。

    資格

    救急救命士国家試験の受験資格は、救急救命士法第34条で規定された救急救命士養成所(消防学校ならびに専門学校・大学)で履修した者に与えられる。

    教育機関

    消防
    • 救急救命東京研修所(ELSTA東京) - 東京都八王子市南大沢4丁目5番地
    • 救急救命九州研修所(ELSTA九州) - 福岡県北九州市八幡西区大浦3丁目8番1号
    財団法人救急振興財団が運営する。各消防機関より、救急隊員として5年若しくは2000時間の実務経験を有する者が辞令により入所し、養成される。上記以外でも県や政令指定都市で独自の養成所を持つところもある。
    航空自衛隊

    航空自衛隊の衛生員や航空救難団救難隊の救難員に救急救命士としての教育、育成、研修などを行なっている。

    • 自衛隊岐阜病院(岐阜基地)
    大学
    • 京都橘大学 現代ビジネス学部 現代マネジメント学科 救命救急コース(救命救急士養成課程)(2008年開設)
    • 杏林大学 保健学部 救命救急学科(2007年開設)
    • 倉敷芸術科学大学 生命科学部 健康科学科 救急救命士コース(2004年開設)
    • 国士館大学 体育学部 スポーツ医科学科(2000年開設)
    • 千葉科学大学 危機管理学部 医療危機管理学科 救急救命学コース(2004年開設・旧防災システム学科より)
    • 帝京大学 医療技術学部 スポーツ医療学科 救急救命士コース(2007年開設)
    • 帝京平成大学
      • 経営マネージメント学科 救急救命・スポーツトレーナーコースとして開設されたのが始まりであり2010年より以下の二つの学部に開設された。
      •  健康メディカル学部 医療科学科 救急救命士コース
      •  地域医療学部 医療スポーツ学科 救急救命士コース
    • 東亜大学 医療学部 医療工学科 救急救命コース(2003年開設)
    • 中部大学 生命健康科学部 スポーツ保健医療学科 (2011年開設)
    専門学校

    東洋パラメディカル学院

    • 全国救急救命士教育施設協議会
    • 東京アカデミー

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